【26,27卒】「当社は第一志望ですか？」「他に受けている企業は？」という質問への正しい回答法｜新卒採用

2021年2月5日2024年5月16日

「採用Tube」はスカウミー！の姉妹サービスです。

「当社は第一志望ですか？」「他に受けている企業はありますか？」といった質問は面接で必ずと言っていいほど聞かれます。こういった質問へは正直に答えるべきか迷いますよね。今回は面接で聞かれるこの2つの質問への正しい回答法を解説します。

「当社は第一志望ですか？」の質問意図

そもそもなぜ企業は就活生の志望度を聞いてくるのでしょうか？

それは、企業は内定辞退を恐れているためです。企業も採用において実はプレッシャーがかかっています。

企業はあらかじめ、その年の採用予定人数を決めています。
例えば、その年の採用予定人数が10人だとすると、10人きっちりに揃えないといけないのです。

もし、採用予定人数を超えると無駄に人件費がかさみ、経営を圧迫することになります。
逆に採用予定人数を下回ると、各部署に必要だった人員が足りず、事業計画に狂いがでます。
採用予定人数は多すぎても少なすぎてもだめなのです。

そして、採用担当にも大きなプレッシャーがかかっています。
経営陣から「今年は10人採用しろ」と圧をかけられているため、なんとしてでも10人きっかりを確保しようとします。

採用担当者もノルマを負っているのです。

「当社は第一志望ですか？」への正しい回答法

必ず「御社が第一志望です」と言い切りましょう。

ここでの回答は一つしかありません。

ここでやってはいけないのが、回答の際に躊躇したり、「第一志望群です」とあいまいな答え方をすることです。もし回答の際に躊躇すると、「実は他に行きたい会社があるのでは？」と思われる可能性があります。人事というのは「百戦錬磨」の現役社会人です。

就活生はもちろんのこと、職場の同僚、上司、取引先やお客様など、日々さまざまな人達とやりとりしている強者です。
あいまいな表現では嘘だと見抜かれてしまいます。
また、第一志望群という表現がNGな理由としては、こちらも言い方があいまいであり、第一志望でないことが見抜かれてしまうからです。

そもそも、本当に第一志望であれば「第一志望です！」と言い切りますよね。
こういった表現も自社への志望度が低いと捉えられかねません。
先ほども申し上げた通り、人事も経営陣からのプレッシャーに追われています。

もし仮に「優秀だけど入社してくれるか怪しい就活生」と「それほど優秀ではないが確実に入社してくれそうな就活生」の2択になった場合、後者が採用されることが多いです。

なぜなら、「第一志望です」や「絶対に御社に入社します」といった態度は人事からするといわゆる「票固め」ができるため、非常にありがたいのです。

このように人事にもプレッシャーがかかっていることを見抜き、それを逆手にとれば面接を優位に進められますね。

引用｜受かる面接、落ちる面接｜兵頭秀一

なお、回答の際は、ただ「第一志望です」と答えるのではなく、その理由も加えられたらベストです。より説得力が増します。

スカウミー！LINE公式アカウントで
就活お役立ち記事を定期購読！

「他に受けている企業はありますか？」の質問意図

それはあなたの就活の軸を知るためです。

何のためにあなたが他に受けている企業を聞いてくるかというと、それはあなたの就活の軸を知るためです。

あなたがしっかりと一貫性を持って就活をしているのかどうかを企業は見定めようとしています。
ではなぜ人事はあなたの就活の軸を知りたがるかというと、あなたの「覚悟」を見ているのです。
就職というのは「賭け」です。どれだけ企業研究をしても、実際にその会社で働けなければその企業のことなんて分かりません。

残念な事実として、大学を卒業して就職した新入社員のうち、31.8%が入社3年以内に離職しているというデータがあります。
およそ3人に1人が3年以内に離職しているのです。

参照｜新規学卒就職者の離職状況（平成28年３月卒業者の状況）｜厚生労働省

仕事というのは楽しいことばかりではありません。うまくいかないことがほとんどです。
しかしそれでも「年収1,000万になりたい」や「〇〇業界でこんな仕事がしたい」など、なりたい自分、叶えたい何かがあればそれが仕事を続ける理由になります。
また、就活生も然り、企業も「覚悟」を持って採用活動を行っています。

新卒3年目で社員が退職した場合、企業では1人あたり1000万〜1500万のコストが無駄になるとされています。
社員の早期離職は多大なる損失なのです。

参照｜社員が定着しないことによる企業の損失 Vol.1 – 『日本の人事部』専門家コラム

なので、もしあなたが就活の軸を持っており、かつ、それが説得力のあるものであればあるほど、「ああ、この子は辞めなさそうだな」と企業は判断します。

それを確認するため、間接的に「他に受けている企業はありますか？」と聞いているのです。